需給ギャップの計算を過去問を使って解説

この記事では需給ギャップの計算問題を
中小企業診断士1次試験の過去問題を使って解説していきたいと思います。

と、その前に需給ギャップとはそもそもどういう意味なのでしょうか？
ここでは簡単に需給ギャップについて説明しますね。

需給ギャップとは別名GDPギャップのことです。
総需要と総供給の差のことです。

総需要は国全体で商品を買う意欲で総供給は国全体で商品を売りたい意欲と思ってください。つまり、総需要の方が総供給より大きいなら商品が欲しいけど買えないということです。

商品が欲しいけど買えないなら、会社はどんどん値段を釣り上げても売れるわけですから
物価はどんどん上がっていきます。

物価が上がることをインフレというので、
インフレギャップといいます。
⇒インフレギャップとは？わかりやすく解説
⇒インフレギャップを解消させる方法

逆に総供給の方が総需要より大きいなら
商品を作っても、欲しい人が少ないわけです。
なので商品が余るため、値段を下げてでも売ろうとします。

物価が下がるわけですね。
そんな状態をデフレギャップと言います。

それではここからが本題です。

需給ギャップの計算をやっていきましょう。

需給ギャップの計算問題

以下、中小企業診断士1次試験経済学・経済政策平成25年度第3問です。

以上

問題文で完全雇用GDPとは働ける人はみんな働いているという状態です。
これ以上、人を雇って商品量（供給量）を増やすことができないわけです。

なのでこれ以上はGDPが増えないということを意味しています。
総供給はこれ以上増えないってことでもあります。

さらに詳しく完全雇用GDPについて知りたい方はこちらをご覧ください。
⇒完全雇用GDP（完全雇用国民所得）の解説はこちら

それから総需要とはある時点での需要の総額のことです。

需給ギャップとは式で表すと
総需要ー総供給です。

もし総需要ー総供給がプラスになるなら
インフレギャップです。

みんな欲しいけど、商品が足りないので
値段がどんどん上がっていくわけですから。

値段が上がる、物価が上がることがインフレですからね。

逆に総需要ー総供給がマイナスになるなら
つまり総供給の方が総需要より大きいならデフレギャップになります。

この問題では総供給という言葉はないですが、
完全雇用GDPという言葉によって、これ以上供給が増やせないと言っているので
完全雇用GDP＝総供給と考えます。

また完全雇用GDPはGDPなのでYでもあります。

D（総需要）＝50＋0．8Yより

D＝50＋0．8×300＝290

総需要ー完全雇用GDP＝290ー300＝マイナス10

よって10だけ、デフレギャップとなっています。

次に均衡GDPはいくらでしょう？

均衡しているということは
総需要＝総供給

なのでD（総需要）＝Y（総供給）

ということです。

均衡国民所得（均衡GDP）について詳しく知りたい方はコチラをご覧ください。
⇒均衡国民所得とは？グラフを用いて解説

話をもとに戻します。

D＝50＋0．8Y

より、Y＝50＋0．8Y

0．2Y＝50
Y＝250

よって、均衡GDP＝250

したがってこの問題の答えはイの肢となります。