三面等価の原則をわかりやすく解説してみた

この記事では「三面等価の原則がよくわかりません」
という方のためにわかりやすく三面等価の原則について解説します。

三面等価の原則をわかりやすく解説

それぞれの合計が一致する原則のことです。

支出面の国民所得とは国内で生産した付加価値への支出の合計のことです。
国内総支出ともいいます。

生産面の国民所得とはGDP（国内総生産）のことです。
分配面の国民所得とは機械、政府、労働者などへ分配された所得のことです。

と一致しています。

日本のGDP（国内総生産）は生産面のGDPとして505兆円です。
この505兆円は誰かのお給料などの所得として分配されます。

だから分配面の国民所得も505兆円になります。
また、なぜ505兆円もの付加価値を生産したか？というと
お客さんからの注文があったためです。これを支出面の国民所得といいます。

「付加価値？よくわかりません」
という方はそもそもGDPについて「？」なんだと思います。
そこでこちらの記事をまず先にご覧ください。
⇒GDPとは子供にもわかりやすく説明しました

商品やサービスの付加価値というのは使ってもらう、
つまり消費されるために存在しています。

また自分の意志で消費するためにはお金を払うという支出が必要です。
支出があったら誰かがその支出を受け取るわけです。

よって

となり、三面等価の原則が成立するわけです。

もっと噛み砕いて三面等価の原則をわかりやすく説明すると

「妖怪ウォッチが欲しい！」というお客さんの声があるから
妖怪ウォッチという3,500円分の付加価値を生産するわけです（生産面の国民所得）。

そしてお客さんは妖怪ウォッチを買うために3,500円払います（支出面の国民所得）。

またお金を受け取ったお店は国に税金をスタッフにお給料を分配するわけです（分配面の国民所得）。

たとえばスタッフに1750円、国に1750円の計3500円。

こんな感じで

が一致するから三面等価の原則が成立するということです。