1次試験

貨幣数量説でインフレが起こる条件とは?

貨幣数量説 インフレ




参考文献・URL
マンキュー経済学ミクロ編・マクロ編

分厚いマンキュー経済学を読み解くのがめんどくさい人は、こちらをおすすめします。
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貨幣数量説は古典派の経済に対する見方・考え方を端的に示したものです。
この貨幣数量説を説明するために、
フィッシャーの交換方程式があります。
以前にもフィッシャーの交換方程式について解説したことがあります。
フィッシャーの交換方程式(数量方程式)についてわかりやすく解説

くどいようですが、
貨幣数量説はフィッシャーの交換方程式を使って
説明されます。

今回の記事では貨幣数量説を説明するための
フィッシャーの交換方程式を使って
どんな条件でインフレが起こるのか?解説してみたいと思います。

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貨幣数量説がいうインフレの条件を理解する前提(フィッシャーの交換方程式)

フィッシャーの交換方程式は

$MV=PY $
M:貨幣供給量
P:物価水準
V:貨幣流通速度
Y:生産量(国民所得)

と非常にシンプルな式で表されます。

Vの貨幣流通速度とは貨幣が取引に使われる回数のことです。
それからYは国民所得のことですが、所得と生産量は比例関係にあるので
この記事では特に生産量と考えます。

ですので、
$MV=PY $
の右辺は生産量に物価水準をかけたものですから、
生産量を金額ベースで評価したものになっています

以前の記事では
$MV=PT $
という式で示しましたがTとYは同じ意味なので
気にしないでください。
フィッシャーの交換方程式(数量方程式)についてわかりやすく解説

フィッシャーの交換方程式は

$MV=PY $
M:貨幣供給量
P:物価水準
V:貨幣流通速度
Y:生産量(国民所得)

ところでこのフィッシャーの交換方程式が言いたいことは
経済の中ではこの数式が必ず成立するはずだということです。

たとえば、今、生産量として100単位のものが生産されていて
そのものは1個1000円だったとしましょう。
つまり金額ベースでみれば10万円分の生産がされたことになりますね。

$100単位×000円=10万円 $
ですからね。

つまり10万円分の生産というものが国民所得Yとなるわけです。
右辺部分というのは金額ベースで見た国民所得を示していることになります。

この国民所得が成立するためには
実際の取引として成立していないといけません。
当然、取引を行うためには貨幣が使われているはずです。

たとえば、この経済に100円玉が1枚だけ存在しているとしましょう。
つまり貨幣供給量が100円玉が1枚ということです。

この1枚の100円玉で10万円分の取引を
成立させるためにはいったい何回、この100円が取引に使われないといけないでしょう?
当然、1000回ですね。
100円玉が1000回この取引で使われれば
合計10万円分の取引がなされたことになります。

つまり、
$100円×1000回=10万円 $という風に
金額分の国民所得があるなら
取引には供給されている貨幣に見合うだけの回数分を掛け算したものが
成立するという風に考えるとおかしな数式ではないとわかりますね。

これをフィッシャーの交換方程式といって

フィッシャーの交換方程式は

$MV=PY $
M:貨幣供給量
P:物価水準
V:貨幣流通速度
Y:生産量(国民所得)

という数式で表されます。

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貨幣数量説ではどんな条件によってインフレが起こるの?

ここまでフィッシャーの交換方程式について説明してきました。
貨幣数量説において『古典派の二分法』はすごく重要です。

古典派の二分法は

・貨幣中立性
・貨幣ヴェール観

ということもあります。

今からこの用語の意味について説明していきますが
これにより貨幣数量説ではどんな条件によってインフレが起こるのか?
明らかになっていきます。

フィッシャーの交換方程式は

$MV=PY $
M:貨幣供給量
P:物価水準
V:貨幣流通速度
Y:生産量(国民所得)

フィッシャーの交換方程式でV(貨幣流通速度)は
貨幣が取引で何回使われるか?という意味です。
で、古典派の二分法においてVは取引慣行によってある一定値に決まっていると考えます。
それからY(生産量、国民所得)は古典派の世界で考えているのでYF(完全雇用国民所得)となるため
一定であると考えます。
完全雇用国民所得とは?

古典派というのはAS(総供給)が完全雇用水準で垂直なので
AD(総需要)がどういう位置にあっても均衡国民所得は必ず完全雇用の水準に決まります。
この辺の理屈はこちらで詳しく解説しています。
AD-AS曲線がシフトする要因について解説

というわけで国民所得水準は完全雇用の水準で一定ということです。

古典派の二分法はまずM(貨幣供給量)の増大が何を引き起こすか?考えます。
古典派の二分法とは?わかりやすく解説

Mが増大すると
$MV=PY $
の式から左辺が大きくなりますね。

それからVは一定でしたね。だからここは無視。
等式が成立するためには右辺も大きくならないといけませんね。

ここで重要なのは右辺のYは完全雇用の水準で一定という前提があります。
Yが一定である以上、右辺が大きくなるためにはP(物価水準)が上昇しないといけなくなります。
ですからM(貨幣供給量)の増大という条件により
P(物価水準)の上昇、つまりインフレにつながるわけです。

Mがいくら大きくなっても、
このことが経済に与える影響としてはPの上昇、
つまりインフレを起こすだけであるということ
です。

もちろん、Y(国民所得)に影響はありません。
このことを古典派の二分法とか貨幣中立性、あるいは貨幣ヴェール観といいます。

貨幣供給量の増大というのはお金の話ですね。
Yは生産量(取引量)を示します。なので物のことです。
ということで古典派の二分法ってお金は物に影響しないという意味になりますね。
お金と物は無関係だと言っているわけです。

この考え方はケインズの考え方とは真逆の考え方でしょう。
ケインズ経済学だと貨幣供給量を増やせば国民所得を増やすと考えますからね。
でも古典派だと貨幣供給量を増やしても、
結局Yに影響を与えず、物価が上昇する(インフレ)になるだけだと考えます。

これが古典派の考えるもっとも原始的なものになっています。
こんな感じで古典派ではお金とモノという2つを分けて考えているため
二分法という名前がつけられています。

貨幣の中立性というのは
中立というのは影響を与えないことという意味ですから
貨幣がモノに対して影響を与えない、中立だということから
名づけられています。

最後に貨幣ヴェール観ですが
花嫁さんが着る薄いやつです。
ヴェールは中が透けて見えるからあってもなくても同じものです。
つまり貨幣というのはヴェールみたいにあってもなくても影響がないものということから
貨幣ヴェール観と名付けられました。

言い方は違いますが、どれも同じことを指しています。
これが古典派が考えるお金とモノの関係性です。

そしてお金は結局、物価を変動させるだけなんだということです。
これが古典派のマクロ経済学の一番根本的な考え方になっています。

以上で解説を終わります。