【わかりやすく解説】購買力平価説とは？

2018年10月、ヤフーニュースを見ていると
2022年ごろ、中国に次ぐ世界第2位の成長率に
インドが入るという記事がありました。

「ほんとかよー」
とすごくびっくりしました。

ただ、日本が入っていなかったので
「そんなに日本は落ち目じゃないしな・・・」
と思い、さらに記事に目を通してみると
購買力平価を基準にした為替によるものでした。

外国為替相場（1ドル100円みたいなやつです）を決定する理屈に、

などがあって
前回の記事で金利平価説について
かなり詳しく解説しました。
⇒【わかりやすく解説】金利平価説とは？

今回は、購買力平価とは何かわかりやすく解説していきたいと思います。

購買力平価説とは？わかりやすく解説

購買力平価説は別名ビックマック指数とかビックマックレート
とか言ったりします。

ビックマックってマクドナルドで販売しているハンバーガーの1つです。
マクドナルドって世界中どこにでもありますね。

で、アメリカであろうが日本であろうが
中国であろうがビックマックはビックマックです。
同じ味でしょうし、同じ材料を使っているはずです。

まぁ、多少は材料の量なんかはその国に合わせているでしょうけど。
とはいえ、同じ商品は同じ商品なので
「そういったものって、最終的には1つの値段に落ち着きますね」
という考え方を購買力平価説っていいます。

「物の値段っていうのはどこでも実際、同じにならないとおかしい」
という考え方が購買力平価説です。

これを為替に当てはめると
「ちょうど同じものが同じ値段で買えるように
為替レートって決まりますよ」というのが
購買力平価説です。

購買力平価説とは？例を挙げて解説

上記例においてアイスクリームの品質、味、材料など
アメリカと日本でまったく同じだとしますと・・・

日本のアイスクリーム1個200円と
アメリカのアイスクリーム1個1ドル
は、同じ価値だといえますね。

なので、今は1ドル100円ですけど
長期的に見ると、最終的には1ドル200円に
なっていくはずと考えるわけです。

つまり1ドル100円から1ドル200円へと円安の方向に進むと
考えるのが購買力平価説です。

で、購買力平価説の指標としてビックマックが用いられることが多いんですけど、
スターバックスも世界中にあるので、トールラテで指数を作り
トールラテ指数なんかも用いられることがあります。

他にもアップルのipodも世界中にあるので
ipod指数なんかもあります。

ビックマックとipodでは結果が変わってくることがあります。
でも、根本的な考え方としては
1つのものは1つの値段に決まるというところから
購買力平価説はきています。

購買力平価説とは？一物一価の法則

1つのものに1つの値段が決まるという前提が
購買力平価説にはあります。

この考え方のことを一物一価の法則といいます。

たとえばアメリカと日本で物価が違うとしますね。
で、アメリカの方が物価が高いとします。

今、1ドル100円として
日本だったらiphoneを3万円で買えるのに
アメリカだと500ドル（1ドル100円なので500ドルなら5万円）するとしましょう。

そしたらアメリカ人としては少しでも安く
iphoneをゲットしたいので、日本でiphoneを買って
アメリカに帰る人も登場してくるはずです。

iphoneは日本でもアメリカでも同じものなので
だったら、少しでも安く商品を手に入れたいと思うのは
万国共通でしょう。

ただ、日本のiphoneを日本で購入しようと思ったら
アメリカ人もドルを円に交換する必要がでてきます。

すると、円の需要が増えますね。
アメリカ人はドルを売って円に換え、円を保有するので
市場に出回っている円の量が減ります。

円の量が減ったら、
円が欲しい（需要）という感情が高まりますからね。
円の需要が高いというのは円の価値が高いってことです。

ダイヤモンドが欲しい人が多い方が
ダイヤモンドの価値は高くなるというのは
なんとなくわかるでしょう。

円高というのは円の価値が高まることなので
円の需要が高まったら円高ドル安になるわけです。

で、円高ドル安に進むことによって
最終的に物価はアメリカと日本で同じになります。

円高に進むってことは1ドル100円だったのが
1ドル80円とか1ドル60円になるってことです。

たとえば1ドル60円となったら500ドルのiphoneは
3万円となるので、日本のiphone3万円と同じ価格になりますね。
これが一物一価の法則と言います。

以上で購買力平価説の解説を終わります。