1次試験

資産効果とは?わかりやすく解説




参考文献・URL
マンキュー経済学ミクロ編・マクロ編

分厚いマンキュー経済学を読み解くのがめんどくさい人は、こちらをおすすめします。
スタンフォード大学で一番人気の経済学入門(ミクロ編) [ ティモシー・テイラー ]
スタンフォード大学で一番人気の経済学入門(マクロ編) [ ティモシー・テイラー ]

ヤフオクとかブックオフで本やゲームを
売ったり買ったりしたことありますか?

当ブログ管理人の私はよく本を売っています。

ただ、本を売って現金を財布に入れると
急に気が大きくなって、高級料理店に行ってしまい
手に入れたお金以上に、お金を使ってしまうことがあります(苦笑)

こんな感じでお金が手に入ると
気が大きくなってしまい財布のひもが緩んでしまうことがあります。
こういった効果のことを資産効果っていいます。

この記事ではさらにわかりやすく資産効果について
解説していきたいと思います。

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【わかりやすく解説】資産効果とは?

資産効果はピグー効果とも言われています。

資産効果の説明のために
物価が下落したケースを考えてみましょう。

前回の記事で物価が上がるインフレのケースについて
解説しました。
フィッシャー方程式とは?わかりやすく解説

インフレ(物価が上がること)になるとお金の価値が下がるんでしたね。
逆に物価の価値が下がるとお金の価値は上がります。

リンゴ1個200円が1個100円になったら(物価が下落したら)、
1000円持っていた場合、以前だと5個しか買えなかったけど
今は10個買えますね。

つまり物価が下落したら今持っているお金で
以前より、たくさん物が買えるようになるわけです。

「物価が下がっているときに、
もっとたくさん商品を買っておこう」となりますね。

したがって物価が下落すれば、消費や投資が活発になります。
みんな物を買ったり、不動産を買ったりするってことです。

物を買いたいって気持ちのことを需要といいますから
物価が下落すれば需要が高まるってことになりますね

このことを資産効果といいます。

資産効果は物価が下がるケースだけでなく
物価が上がるケースにも当てはまります。

物価が上がればお金の価値が下がります。
同じ金額だと買える物の数が減ります。

結果、物を買ったり不動産を買ったりという需要が落ち込みます。
これも資産効果(ピグー効果)です。

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国債発行による資産効果

政府は国債を発行することがあります。
で、国債を私たちが買うのは資産を保有するためです。

これは資産効果の一例になります。

で、国債を発行する、国が支出しているのと同じことなので
政府支出が増加しているわけです。

結果、IS曲線は右側にシフトしますね。
IS曲線のシフト要因まとめ

IS曲線の式は
IS曲線の公式

ですからね。

そしてIS曲線は
isnosikikyokusen1031

なので、政府支出Gが増加したら
IS曲線は右側にシフトします。

IS曲線のシフト

ではIS曲線にLM曲線も加えたIS-LM曲線になるとどうなるでしょう?
IS-LM分析についてわかりやすく解説

ISLM曲線

政府支出の増加によってIS曲線が右シフトした結果、
IS-LM曲線

国民所得Yも利子率rも増加していますね。
ここまでは拡張的財政政策のお話です。
財政政策とは?わかりやすく解説

これにさらに資産効果も加えて考えてみましょう。

国債が発行されれば
みんな国債を買いたがりますから、
投資欲が増すので資産効果によって消費Cや投資Iが増加します。

CやIが増えたら先ほどと同様にIS曲線は右側にシフトします。

IS-LM曲線

先ほどの国債発行によるGの増加でIS曲線は右シフトしていたわけですが。
CやIの増加でさらにIS曲線は右側にシフトすることになりますね。

となるとさらに国民所得Yや利子率rは増加します。

ただ、みんな国債を買うと、
手持ちの現金がなくなってきます。

「現金がないと不安だな」って感じるわけです。

だから、全部は売らないにしてもある程度国債を売って
現金に替えようとする人がでてくるでしょう。

現金にする(お金に替えたい)ことを貨幣需要が増加するといいます。

資産需要が増加するとIS-LM曲線でいうところのLM曲線は
左シフトします。

資産効果

LM曲線が左シフトした結果、
利子率rはr3からr4に移動しているので増加し
国民所得YはY3からY4に減少していますね。

ただ、どれくらい利子率rが増加し、国民所得が増加したり減少するかは
最初の政府支出Gの増加によるrやYの増加、
続く、消費Cや投資IによるrやYの増加、
続く貨幣需要の増加によるrの増加やYの減少が
どれくらい大きいかにかかっています。

もしGの増加によるYの増加がものすごく大きかったけど
貨幣需要の増加によるYの減少が少なければ
国民所得は総合的にはものすごく増加する可能性だってあります。

逆に国民所得が最終的にマイナスになることだってあるでしょう。

こういった考え方を提唱したのがフリードマンという人です。