総供給曲線が垂直になる理由

前回の記事では総供給曲線が右上がりになる理由について
かなり詳しく解説しました。

総供給曲線が右上がりになる理由は
ケインズ派のある前提が関係しているんでしたね。

気になる方はこちらの記事をご覧ください。
⇒なぜ総供給曲線は右上がりになるのか？

ケインズ派の総供給曲線は右上がりになりますが
古典派の総供給曲線は垂直になります。

どうして垂直になるのか？
わかりやすく解説していきます。

なぜ古典派の総供給曲線は垂直になるの？

古典派の総供給曲線は物価がいくらであっても完全雇用なので
国民所得は一定ですからグラフは垂直になります。

古典派は物価がどんな数字であっても完全雇用です。
完全雇用について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
⇒完全雇用国民所得とは？

ここでは簡単に説明すると完全雇用とは失業がない状態だと考えてください。
古典派は完全雇用が前提になっているんです。

で、前回解説したケインズ派の場合には
企業は利潤最大となるような労働需要量(雇う人数）を決めていましたね。
詳しくはこちらで解説しています。
⇒なぜ総供給曲線は右上がりになるのか？

利潤最大を狙うなら解雇することだってあるわけです。
給料に見合わない社員はクビにした方が会社の利益は増えますから。

そういう前提になっていたので
ケインズ派の場合には失業者が存在しました。

で、ケインズ派の場合

上記グラフのように限界生産力MPL＝実質賃金率W/P
となるようなところで労働需要量（雇う人数）が決まりました。

なので物価が上がれば実質賃金率が下がるので
MPL＝W/Pのところも下がり、
結果、労働需要量が増えましたね。

とにかく何言っているかわからない方は
コチラの記事をご覧ください。
⇒なぜ総供給曲線は右上がりになるのか？

このことを表した総供給曲線がこちらでした。

物価が上がり、実質賃金率が下がり、人をたくさん雇うので
お給料をもらう人が増える結果、国民所得が増えました。

だからケインズ派の総供給曲線は右上がりになったわけです。

でも、古典派の場合は完全雇用が前提なので失業者がいません。
物価が上がろうが下がろうが雇いたくても雇えません。
だから労働需要量は物価に関わらず変化しません。

雇う人数が変化しないので支払う給料も変わりません。
だから国民所得も変化しません。

たとえば物価が1でも国民所得は１ですし
物価が2でも国民所得は１、物価が３でも国民所得は１です。

あと、完全雇用状態の国民所得を
完全雇用国民所得といいます。

また総供給曲線は縦軸を物価P,
横軸を国民所得Yと置きます。

だから、古典派の場合には
こちらのグラフのように垂直なグラフになるわけです。