参考文献・URL
マンキュー経済学ミクロ編・マクロ編分厚いマンキュー経済学を読み解くのがめんどくさい人は、こちらをおすすめします。
⇒スタンフォード大学で一番人気の経済学入門（ミクロ編） [ ティモシー・テイラー ]
⇒スタンフォード大学で一番人気の経済学入門（マクロ編） [ ティモシー・テイラー ]
前回までの記事でインフレギャップとは
どんな状態なのか？詳しく解説してきました。
⇒インフレギャップとは？デフレギャップとの違いも解説
⇒インフレギャップとは？わかりやすく解説
今回の記事ではインフレギャップの求め方を
例題を使って解説していきたいと思います。
インフレギャップの求め方
インフレギャップの求め方例題
縦軸に消費C,投資I、横軸に国民所得Yの図を以下のように
作成しました。そして完全雇用国民所得をYF、総需要YD＝C+I、
総供給YSのときの均衡国民所得をYEとします。
もしYF=200、C=50＋0.5Y、I=120なら
YFはインフレギャップが生じているか、それとも
デフレギャップが生じているか？
ちなみに完全雇用国民所得については
こちらの記事をご覧ください。
⇒完全雇用国民所得とは？
それから均衡国民所得については
こちらの記事をご覧ください。
⇒均衡国民所得とは？グラフを用いて解説
まずインフレギャップ、デフレギャップというのは
完全雇用国民所得まで生産した時、
超過需要があればインフレギャップ、
超過供給があればデフレギャップといいます。
超過需要や超過供給についてはこちらの記事で
解説しています。
⇒超過需要とは超過供給とは何か？グラフを使って解説
⇒超過需要とは？具体例を挙げて解説
⇒待機児童が増える理由を超過需要で説明してみた
それでは例題を一緒に解いていきましょう。
まず今回は完全雇用国民所得の話です。
なので
Y(国民所得）＝YF(完全雇用国民所得）
なので、
Y=YF=200
となります。
次に総供給YSは売りたい量です。
売りたい量は生産した量Yと同じなので、
YS=Y=200
となります。
それから総需要YD=C+Iで
C=50＋0.5Y、I=120ですから
YD=50＋0.5Y＋120
この式にY=200を代入すると
YD=50＋0.5×200＋120
＝50＋100＋120
＝270
となります。
すると、完全雇用国民所得YF=Y＝200のとき
総供給YS=200
総需要YD=270
なので270－200＝70だけ
需要が多いですね。
これを『70だけ超過需要』といいます。
つまり、70のインフレギャップが生じているということです。
これが例題の答えです。
インフレギャップの求め方まとめ
こんな感じでインフレギャップの計算問題が出題されたら
完全雇用国民所得YFのときの総需要YDと総供給YSを求めて
あとは総需要と総供給のどちらが大きいか、比較しましょう。
総需要の方が総供給より大きいなら
超過需要なのでインフレギャップ。
総供給の方が総需要より大きいなら
超過供給なのでデフレギャップが生じていると
いうことになります。
インフレギャップの求め方注意点
ここで注意点があります。
完全雇用国民所得YFと総需要と総供給の交点のYEの差は
インフレギャップ、デフレギャップではなくて
GDPギャップといいます。
間違えないようにお願いします。
