古典派の第一公準についてわかりやすく解説

前回の記事で労働の限界生産力について
解説しました。
⇒労働の限界生産力とは何か？わかりやすく解説

今回は古典派の第一公準について解説します。

が、その前に労働の限界生産力と関連した内容で
貨幣賃金率と実質賃金率とは何か？解説し、
労働需要量の決定で使う賃金率はどっちなのか、
解説していきたいと思います。

貨幣賃金率と実質賃金率とは？

まず貨幣賃金率とは1時間何円という時給のことです。
貨幣賃金率は名目賃金率ともいいます。

これに対して
実質賃金率とは財何個分に相当する賃金率か
を表したもののことです。

つまり実質陳賓率とは物何個分に相当する給料なのかを
表したものをいいます。

そして実質賃金率＝W/P
で表します。

W:貨幣賃金率
P：物価（製品の価格）

です。

たとえば名目賃金率Wが900円（時給900円）で
労働者を雇って作った製品が45円
だったら、

実質賃金率＝900円÷45円＝20
となります。

この場合の実質賃金率は
製品20個分の賃金だって意味になります。

古典派の第一公準とは？

前回解説した限界生産力で使うのは貨幣賃金率ではなく
実質賃金率です。
⇒労働の限界生産力とは何か？わかりやすく解説

どうして限界生産力では、
お給料を円でなく個（製品何個分）で
表さないといけないのでしょう？

限界生産力とは1人採用した時の生産量の増加分のことです。
前回解説したグラフだとこんな感じでしたね。

MPLは限界生産力のことで単位は個です。

上記グラフより縦軸のMPL(限界生産力）の単位は個なので
1人採用した時に支払うお給料も個と単位を合わせないと
比較ができませんね。

たとえば、腕相撲大会で
Aさんは握力が50㎏、Bさんは手のひらの長さが20㎝とした場合
㎏と㎝と単位が違うので強さの比較ができませんね。

これと同じで限界生産力の単位が個なので
賃金も個でないと比較ができないわけです。

だから実質賃金率を
労働需要量(限界生産力）の場合には使用します。

前回使ったグラフを利用して考えてみましょう。

グラフの意味が分からない方は前回の記事を
先にご覧ください。
⇒労働の限界生産力とは何か？わかりやすく解説

上記グラフは前回のグラフに
青線で実質賃金率を足したものです。

ここでは実質賃金率が
30個分のお給料だったとしましょう。

で、1人目を企業は採用するでしょうか？
採用するでしょう。

1人目を会社が採用すると
限界生産力が50個分増えます。
これに対して支払う給料は30個ですから
50-30＝20個分、会社は得をすることになりますね。

2人目採用すると
限界生産力が40個増えるけど
お給料は30個分払えばいいので、
会社は40-30＝10個分得します。

だから会社は2人目を雇います。

3人目はどうでしょう？
限界生産力も実質賃金率も30個なので
会社は損も得もしません。
これ以上人を会社は雇わないでしょう。

仮に4人目を雇ったら限界生産力よりも
実質賃金率の方が高いので
会社は損をしますからね。

ということで利潤を最大化するには
限界生産力MPL＝実質賃金率W/P
の点で決まります。

前回の記事で解説しましたが
労働需要量を決める前提として企業は
利潤最大化を目指して行動しています。

これを古典派の第一公準といいます。

つまり古典派の第一公準とは
企業は利潤最大化を目指して
労働の限界生産力MPL＝実質賃金率W/P
となるように労働需要量を決めることをいいます。