インフレギャップを解消させる方法

上記のグラフをご覧ください。

Ysは供給、Ydは需要、YはGDP
YFは完全雇用国民所得、YEが均衡国民所得、Eが均衡点を表しています。

点Cと点Dをご覧ください。
ここはYd（需要）の方がYs（供給）より高い位置にあります。
つまりみんな商品がほしいけど、供給が追いついていない状態です。

たとえば100個商品をほしいけど
80個しか商品がない状態です。
この状態をインフレギャップといいます。

この状態だと、価値のない商品なのに値段を上げても売れます。
そんな状態ですけど、点Cと点Dのところは完全雇用国民所得の状態です。

完全雇用国民所得とは働きたいけど、働けない人がいない状態です。
みんな働いているからハローワークで求人募集をしても
絶対に誰も、入社してこないってことです。

なのでこれ以上労働者を増やして商品を作ることができません。

商品をたくさん作ってみんな商品が手に入る状態になれば
インフレギャップは解消されます。

でも、完全雇用国民所得の状態なので
これ以上商品を作ることができません。

ではどうすればインフレギャップを解消することができるのでしょうか？
この記事ではインフレギャップを解消する方法について解説します。

インフレギャップ解消方法

先ほども言いましたが、インフレギャップを解消する方法として
労働者を増やすという方法は使えません。

完全雇用国民所得の状態だからです。

インフレギャップを解消するには？

ではどうすればインフレギャップを解消することができるのでしょうか？
政府支出を減少させる方法があります。

Ydの需要というのはC（消費）＋I（投資）＋G（政府支出）でできています。

で、G（政府支出）をいじってYdの切片の値を小さくすれば
点Cと点Dのところが交差し均衡点（E）となるわけです。

そうすればインフレギャップが解消されるわけです。
Ydの切片を小さくするということはGを点Cと点Dが交差するところまで下げればよいわけです。

Gが減れば減るだけYdは下方向にシフトしますからね。

たとえば政府が支出するお金を減らす行為として
道路工事といった公共工事を減らす方法が考えられます。

そうすればGが小さくなるだけYdは下方向にシフトするので
インフレギャップが解消される方向に向かいます。

政府支出（G）が減るということは
民間の工事業者にお金が入ってきません。

すると、工事現場のスタッフにお給料が入りません。
その結果、商品が欲しいという意欲が落ちるので
需要が下がるというのは感覚的にわかっていただけるでしょう。