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1次試験

直接材料費を原価計算表に記入する手順




個別原価計算の手続きで大切なことは主に2つです。
個別原価計算と総合原価計算の違い

個別原価計算で大切なのは

1.製造直接費の直課(賦課とも)
2.製造間接費の配賦

の2つです。

製造直接費の直課というのは
直接材料費、直接労務費、直接経費を
製造指図書ごとに個別に集計することをいいます。

「???」
となった方もいらっしゃると思います。

今回の記事では製造直接費の直課を理解するために
製造直接費に含まれる直接材料費と直接労務費を
原価計算表に記入する手順について
解説したいと思います。

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直接材料費・直接労務費を原価計算表に記入する手順

以下の例を一緒に解いていきましょう。

例題

製品NO101、NO102、NO103の直接材料費、直接労務費の
発生額は以下の資料の通りでした。
原価計算表に記入してください。
なお、直接経費は発生していないものとします。

原価計算表の例題

たとえば、ある机の製造工場に木材加工が専門の職人さんと
スチール加工が専門の職人さんがいたとしましょう。

NO101が木材を使ったもの、NO102がスチールだったとしますと
木材が得意な職人さんにスチールを使った加工を
させるわけがありませんね。

逆にスチールが得意な職人さんに木材加工を
させるわけがありませんね。

なので、NO101の直接労務費というのは
木材加工の職人さんの賃金になりますし
スチール加工の職人さんの賃金はNO102の直接労務費と
なるはずなんです。

このように製造直接費はもともと
どの製品からいくら発生したかが、明らかなんですね。

原価が発生しますと、この原価の行き先が
はっきりとわかっているのが製造直接費です。

これを直課するというのはどういうことでしょう?

直課するというのは金額を原価計算表に集計するだけです。

では実際にどうなるのか、やってみましょう。

以下が答えです。

原価計算表

単純に資料をそのまま書き写しただけですね。
なんの変化もありません。そのままです。
これを直課といいます。
ただ、右から左に資料を書き写すだけで原価計算表は完成します。

簡単すぎて悩んでいる方もいるでしょうから
ここでスッキリさせておいてくださいね。