個別原価計算の手続きで大切なことは主に2つです。
⇒個別原価計算と総合原価計算の違い
個別原価計算で大切なのは
1.製造直接費の直課(賦課とも)
2.製造間接費の配賦
の2つです。
製造直接費の直課というのは
直接材料費、直接労務費、直接経費を
製造指図書ごとに個別に集計することをいいます。
「???」
となった方もいらっしゃると思います。
今回の記事では製造直接費の直課を理解するために
製造直接費に含まれる直接材料費と直接労務費を
原価計算表に記入する手順について
解説したいと思います。
直接材料費・直接労務費を原価計算表に記入する手順
以下の例を一緒に解いていきましょう。
例題
製品NO101、NO102、NO103の直接材料費、直接労務費の
発生額は以下の資料の通りでした。
原価計算表に記入してください。
なお、直接経費は発生していないものとします。
![原価計算表の例題](https://www.management-consultant.info/wp-content/plugins/lazy-load/images/1x1.trans.gif)
たとえば、ある机の製造工場に木材加工が専門の職人さんと
スチール加工が専門の職人さんがいたとしましょう。
NO101が木材を使ったもの、NO102がスチールだったとしますと
木材が得意な職人さんにスチールを使った加工を
させるわけがありませんね。
逆にスチールが得意な職人さんに木材加工を
させるわけがありませんね。
なので、NO101の直接労務費というのは
木材加工の職人さんの賃金になりますし
スチール加工の職人さんの賃金はNO102の直接労務費と
なるはずなんです。
このように製造直接費はもともと
どの製品からいくら発生したかが、明らかなんですね。
原価が発生しますと、この原価の行き先が
はっきりとわかっているのが製造直接費です。
これを直課するというのはどういうことでしょう?
直課するというのは金額を原価計算表に集計するだけです。
では実際にどうなるのか、やってみましょう。
以下が答えです。
![原価計算表](https://www.management-consultant.info/wp-content/plugins/lazy-load/images/1x1.trans.gif)
単純に資料をそのまま書き写しただけですね。
なんの変化もありません。そのままです。
これを直課といいます。
ただ、右から左に資料を書き写すだけで原価計算表は完成します。
簡単すぎて悩んでいる方もいるでしょうから
ここでスッキリさせておいてくださいね。