1次試験

総資本経常利益率の分母に平均値を使うことがある場合とは?

総資本経常利益率 平均




総資本経常利益率については、
収益性分析に関する記事で詳しく解説しました。
収益性分析とは?わかりやすく解説します

総資本経常利益率は経常利益を総資本で割るだけです。
ただ、場合によって、分母となる総資本は平均値を用いることもあるんです。

この記事では総資本経常利益率の分母に平均値を使うことがある場合について
詳しくみていきたいと思います。

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総資本経常利益率の分母に平均値を使う場合とは?

総資本経常利益率 平均

 

総資本経常利益率の計算式は上記図の通りです。

で、分母の総資本ですが、
総資本は一般的には期末時点での総資本額を用います。

これが原則です。

ですが例外的に期首と期末で総資本額が大きく違っている場合には
期首の総資本額と期末の総資本額の平均値
を用います。

たとえば、期首の総資本額が500万円に対して
期末の総資本額が5000万円だったとします。

期首と期末で10倍も総資本額が違いますね。
かなり違います。

この時に、当期の活動というのは
前期末から当期末までの間。

この時に、当期のスタートが500万円なのに、
当期の末の総資本が5000万円、この時に、5000万円という数字で
総資本経常利益率の計算をしたら、「それっておかしいんじゃないの?」
と違和感を感じてしまいませんか?

期中で総資本額が10倍も変化してしまっているわけですね。

もちろん、期中での総資本額の変化が
10倍でなくて1.1倍とかくらいなら、期末の総資本額だけでいいでしょう。

総資本額が掲載されている貸借対照表って
1時点だけしか見ていません。

でも、損益計算書って期首から期末までの12か月にわたる流れの結果が
売上や利益として出てくるわけです。

つまり、貸借対照表は1時点しか見てなくて
損益計算書は12か月の値を見ていると
これら2つを同時に見ていこうとすると
都合が悪くなるケースがでてきます。

なので、貸借対照表の数字が期首と期末で
異常にかけ離れている場合には平均して評価をした方が
いいのでは?という考え方があります。

総資本経常利益率 平均

この場合には、期首の総資本額である500万円と期末の総資本額である5000万円を足して
5500万円とし、さらに2で割った2750万円を平均総資本として把握し
この2750万円を使って上記、総資本経常利益率の計算をすることがあります。

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総資本経常利益率の分母に平均値を使うことがある場合まとめ

総資本経常利益率 平均

最後にまとめますと、
総資本経常利益率の計算は一般的には期末時点の総資本額を活用するのが原則です。

でも例外的に期首総資本額と期末総資本額を比較して
明らかに差がある場合には、期首総資本額と期末総資本額を足して2で割る、
つまり平均した総資本額を活用することもあります。

以上で解説を終わります。