以前解説した材料ですが、
材料も実際価格を使うほかに予定価格（予定単価）を使うことがありました。
⇒予定単価とは？メリットについても解説
今回の記事は材料の予定単価の労務費版です。
つまり実際消費賃率に対して予定消費賃率を使って計算を行います。
今回は予定賃率を使った労務費の求め方について
解説していきたいと思います。
予定賃率を利用した労務費の求め方
予定賃率とは
最初に決めておく賃率のことをいいます。
で、このときの賃金なのですが、
予定消費額として以下のように計算します。
予定消費額＝予定賃率×実際作業時間
です。
ここで例題を解いていきましょう。
例題
直接工の直接作業時間は8時間でした。
なお、直接工の賃金は予定賃率（＠100円）を使って計算するものとします。
この例題のポイントとしては
賃金を消費した場合には賃金・給料勘定から
仕掛品や製造間接費に振り替えていきます。
今回は直接工の直接作業時間ということで
直接労務費となり、仕掛品に振り替えていくことになります。
この辺の処理がわからない方は
以下の記事をご覧ください。
⇒労務費の仕訳についてわかりやすく解説
⇒労務費の内訳について解説
そこで実際の求め方なのですが、
＠100円が予定賃率でこれに8時間をかけた800円が仕掛品となります。
したがって
(借方）仕掛品800円/(貸方）賃金・給料800円
となります。
会社としては賃金・給料を支払う（消費するという意味）ので
賃金・給料は貸方（右側）となります。
予定賃率を使って予定消費額を計算すると
実際の消費額とズレが生じます。
そこで賃率差異ということを考えるのですが
賃率差異については次回、解説します。
