1次試験

減税による乗数効果




参考文献・URL
マンキュー経済学ミクロ編・マクロ編

分厚いマンキュー経済学を読み解くのがめんどくさい人は、こちらをおすすめします。
スタンフォード大学で一番人気の経済学入門(ミクロ編) [ ティモシー・テイラー ]
スタンフォード大学で一番人気の経済学入門(マクロ編) [ ティモシー・テイラー ]

前回の記事では政府支出乗数を使って乗数効果の説明をしました。
乗数効果の計算式

ただ、乗数は政府支出乗数だけではありません。
他にもたとえば、租税乗数があります。

今回の記事では租税乗数を利用しながら
減税をしたらどうなるのか?解説してみたいと思います。

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減税した場合の乗数効果

たとえば総理大臣が1000億円の減税を指示したとしましょう。
1000億円減税するということは国民としてみたら
手取り収入が1000億円だけ増えるってことです。

減税効果でカレーライス

国民全体で1000億円分だけ手取り収入が増えたので
普段は行かなかった、
ココ壱番屋に行ってカレーライスをムシャムシャ食べたり
マクドナルドのハンバーガーをバクバク食べたりする機会が増えます。

こんな感じで減税により手取り収入が増える結果、
消費が増えます

消費が増え、お金がいろんなところに回る結果
景気はどんどんよくなっていきます。

ただ、減税の場合、前回解説した政府支出乗数のケースと
少し数字が異なってきます。
乗数効果の計算式

ここで、租税乗数をご覧ください。
(赤〇で囲んだ部分が租税乗数

租税乗数

租税乗数の導出はこちらで解説しています。
租税乗数とは?公式の導出方法についても分かりやすく解説

今回は限界消費性向を0.6としましょう。
限界消費性向についてはこちらで詳しく解説しました。
ケインズ型消費関数についてわかりやすく説明

租税乗数はいくらになるでしょうか?
-0.6÷(1-0.6)=-1.5となりますね。

また、減税しているので⊿Tはマイナス1000億円となります。

よって⊿Y=-1.5×―1000億円=1500億円
となるわけですね。

こんな感じで租税乗数を利用して減税した場合の国民所得Yの増加分を
計算することができます。