参考文献・URL
マンキュー経済学ミクロ編・マクロ編分厚いマンキュー経済学を読み解くのがめんどくさい人は、こちらをおすすめします。
⇒スタンフォード大学で一番人気の経済学入門（ミクロ編） [ ティモシー・テイラー ]
⇒スタンフォード大学で一番人気の経済学入門（マクロ編） [ ティモシー・テイラー ]
前回の記事では政府支出乗数を使って乗数効果の説明をしました。
⇒乗数効果の計算式
ただ、乗数は政府支出乗数だけではありません。
他にもたとえば、租税乗数があります。
今回の記事では租税乗数を利用しながら
減税をしたらどうなるのか？解説してみたいと思います。
減税した場合の乗数効果
たとえば総理大臣が1000億円の減税を指示したとしましょう。
1000億円減税するということは国民としてみたら
手取り収入が1000億円だけ増えるってことです。
国民全体で1000億円分だけ手取り収入が増えたので
普段は行かなかった、
ココ壱番屋に行ってカレーライスをムシャムシャ食べたり
マクドナルドのハンバーガーをバクバク食べたりする機会が増えます。
こんな感じで減税により手取り収入が増える結果、
消費が増えます。
消費が増え、お金がいろんなところに回る結果
景気はどんどんよくなっていきます。
ただ、減税の場合、前回解説した政府支出乗数のケースと
少し数字が異なってきます。
⇒乗数効果の計算式
ここで、租税乗数をご覧ください。
(赤〇で囲んだ部分が租税乗数）
租税乗数の導出はこちらで解説しています。
⇒租税乗数とは？公式の導出方法についても分かりやすく解説
今回は限界消費性向を0.6としましょう。
限界消費性向についてはこちらで詳しく解説しました。
⇒ケインズ型消費関数についてわかりやすく説明
租税乗数はいくらになるでしょうか？
-0.6÷（1-0.6）＝-1.5となりますね。
また、減税しているので⊿Tはマイナス1000億円となります。
よって⊿Y=-1.5×―1000億円＝1500億円
となるわけですね。
こんな感じで租税乗数を利用して減税した場合の国民所得Yの増加分を
計算することができます。
