総供給曲線（AS曲線）を導出してみます

前回の記事ではAD曲線（総需要曲線）の導出をやってみました。
今回はAS曲線（総供給曲線）の導出をやっていきましょう。

労働需要曲線と労働供給曲線｜AS曲線（総供給曲線）の導出

まずこちらのグラフをご覧ください。

横軸は労働量Lです。
縦軸はW/Pで実質賃金率です。

実質賃金率とはその賃金をもらったら
何個商品を買うことができるか？ということです。

たとえば時給900円で、
現在チョコレート1枚150円だとします。

その場合、900÷150＝6枚
労働者がもらう時給でチョコレートを6枚
買うことができるってことです。

もしその労働者のスキルが高くなって
時給が1800円と2倍になった。
けど、物価も2倍上がりチョコレート1枚300円になったら、、、

1800÷300＝6枚
やはり、チョコレート6枚しか買えません。
こんな感じで時給が上がっても
物価が同じだけ上がったら、
私たちの生活水準は変わりません。

こういう見方をするのが実質賃金率です。

それから上記グラフで労働供給曲線は
いろんな記事で書いている供給曲線と同じで
労働需要曲線も需要曲線と同じです。

でも右上がりか右下がりかは
違っていたりします。
⇒需要曲線が右下がりな理由とは？
⇒供給曲線が右上がりな理由とは？

労働供給曲線は労働を供給（提供）するということなので
労働者側の曲線だと言えます。
労働者側を経済学では家計といいます。

労働供給曲線は右上がりになります。
どうして右上がりになるのでしょう？
実質賃金率がもし上がったとします。

いっぱい物が買えるようになるわけですから
労働者はモチベーションが上がるはずです。

なのでいっぱい働きます。
「どんどん働いていっぱいお給料をもらおう」
となるわけです。

結果、労働量Lは増える（右側になる）ので
労働供給曲線は右上がりの曲線になります。

これに対して労働需要曲線は労働を需要する
労働者を欲するという意味なので、
会社側の曲線だといえます。

労働需要曲線は右下がりになります。

会社は実質賃金率が下がった方がうれしいです。
実質賃金率が下がれば、もっとたくさんの人を雇ったり
もっと働かせたりできるようになります。

つまり実質賃金率が下がると労働量が増えるので
右下がりのグラフになるわけですね。

労働需要曲線｜AS曲線（総供給曲線）の導出

まず古典派の第1公準から解説します。

古典派の第1公準は
労働の限界生産力MPL＝W/P
です。

W/Pは実質賃金率ですね。
労働の限界生産力の『限界』とは1単位増えたら、
どれだけ増えるか？を表します。

なので労働の限界生産力（MPL)というのは
労働が1単位増えたらどれだけ生産量が増えるか？
という意味です。

で、この労働の限界生産力と言うのは逓減します。
逓減とはちょっとずつ減っていくという意味です。

たとえば機械を使ってチョコレートを作っているとします。
1人雇うとチョコレートが50枚できたとします。
もう1人雇ったら、50＋50＝100枚できるでしょうか？

おそらくできません。
労働者が増えても
機械の数は決まっているので
思ったほど、チョコレートができないからです。

「俺がこの機械を使う」
「いや、私がやる！」
となってしまって、労働者数に比例して
チョコレートが増えるわけではありません。

だからたとえば労働者が1人から2人に1人増えたら
チョコレートを10枚増量できたけど、
2人から3人に1人増えても8枚しか増量できない。

それから3人から4人に1人増えたとしても
6枚しか増えないという感じで
限界生産力というのは逓減していくのが一般的です。

で、先ほど古典派の第1公準では
労働の限界生産力とW/Pはイコールだといいました。

ではもしMPLとW/Pがイコールでなかったら
どうなるのでしょう？

労働の限界生産力＞W/Pだったら
どうなるのでしょう？

たとえば労働者を1人増やしたらチョコレートの生産量が
10枚増えるとします。

そしてW/P（実質賃金率）はチョコレート8枚分の時給だったとします。
この状態、会社からしてみると嬉しい存在ですね。

労働者1人が10枚チョコレート作ったけど
お給料はチョコレート8枚分でよいわけですから。

この状態だと、会社の社長はもっと労働者を雇おうとするでしょう。
雇えば雇うほど会社は儲かる状態ですから。

よって労働の限界生産力（MPL)＞W/Pだと
労働量を増やす方向になります。

とはいえ、先ほど解説しましたように労働の限界生産力は
逓減していきます。

今度はMPL＜W/Pとなったとしましょう。
チョコレート8枚分の時給を支払っている（MPL)けど
チョコレート6枚しか作ってくれない（W/P)とします。

こうなったら社長は「役立たずの社員なんていらない。減らそう」
となって、労働量を減らすでしょう。

今度は労働量を減らしていくと
MPLとW/Pのバランスがとれてきて
結局、MPL=W/Pとなるはずです。

これが古典派の第1公準です。

この古典派の第1公準をもとにして
労働需要曲線が右下がりになります。

どうして古典派の第1公準によって
労働需要曲線が右下がりになるのでしょう？

たとえばMPL=W/Pだったけど、
W/Pが大きくなり、
MPL＜W/Pとなったとします。

すると先ほど解説しましたように労働量は減少していきます。
お給料に見合った仕事を労働者がしてくれないからです。

よって、下のグラフのように①W/Pの増加により
②労働量（L)が減少します。

だから労働需要曲線は右下がりになります。

労働供給曲線｜AS曲線（総供給曲線）の導出

労働供給曲線導出のために必要なのが
古典派の第2公準です。

です。

労働の限界不効用とは、ある財の生産に労働を
1単位追加投入したとき、不効用（不満）がどれだけ増加するか？
ということです。

そして労働の限界不効用は逓増していきます。

たとえば月に20日労働だったけど
「社長がもっと儲けたいからつき２5日働いてくれ」
と言ってきたとします。

つまり労働日数が増えるわけです。

おそらく労働者的には不満を感じると思います。
なので労働の限界不効用は逓増していきます。

もし仮に労働の限界不効用＜W/P
のとき、どうなるのでしょう？

この場合、労働への不満よりもW/P(実質賃金率）の方が大きいわけですね。
だから労働者はもっと頑張ろうと思います。

なので労働量は増加します。

逆に労働の限界不効用＞W/P
は実質賃金率よりも不満の方が大きいわけですから
労働量は減ります。

こうやって最終的には
労働の限界不効用＝W/Pに落ち着きます。

結果、労働供給曲線は

となります。

ではどうして動労供給曲線は右上がりになるのでしょう？

たとえば労働の限界不効用＜W/Pの場合、
労働量は増加するんでしたね。

つまり①W/Pが増加すると②労働量Lも増加します。
だから労働供給曲線は右上がりになります。

ケインズ派の考え方｜AS曲線（総供給曲線）の導出

ここまで、古典派の考え方を説明しました。
ではケインズ派はどう考えるのでしょう？
ケインズ派は古典派の第1公準は認めています。

でも古典派の第2公準は認めていません。

このことから最終的に導出される総供給曲線（AS曲線）の形が
古典派とケインズ派で変わってきます。

古典派におけるAS曲線（総供給曲線）の導出

古典派の総供給曲線は垂直になります。

古典派におけるAS曲線が意味するところは
物価Pの変動に対して国民所得Yは影響を受けないということです。

どうしてでしょう？

古典派の場合、非自発的失業はないと考えました。
非自発的失業とは働きたいのに雇用の受け皿がないために
働けない状態のことです。

古典派は名目賃金がうまく調節されるため
非自発的失業が発生しないと考えたんです。

なので、古典派は必ず完全雇用が実現されると考えました。
自然失業以外は必ず働けるってことです。

このときの国民所得をYF(完全雇用国民所得）といいます。
⇒完全雇用国民所得とは？

もちろん、自然に起こる失業は古典派も認めていました。

逆にケインズ派は非自発的失業があると考えました。
ここがケインズ派と古典派の違いです。

話を元に戻して、
古典派は完全雇用になっているため
物価が変動しても完全雇用国民所得YFから動きません。

だからAS曲線は垂直になります。

先ほど古典派は名目賃金がうまく調節されるから
物価の影響を受けないといいました。

ケインズ派におけるAS曲線（総供給曲線）の導出

仮に物価Pが上昇したとしましょう。

するとW/P全体は減少しますから、、、

上記グラフのように超過需要の状態になります。
よくわからない方はこちらをご覧ください。
⇒超過需要とは超過供給とは何か？グラフを使って解説

超過需要の状態になると、会社は賃金を増やそうとします。

なぜなら労働需要曲線は労働者を欲するという意味なので、
会社側の曲線でした。

グラフを見ると、労働需要曲線の方が労働供給曲線より
右側に来ているので、より労働者が欲しい状態だといえます。
労働者が足らない状態ってことです。

なので賃金Wを増やそうとするわけです。
すると、Wが増えるということはW/Pも大きくなるので
結局元の状態に戻るわけです。

こんな感じで古典派は名目賃金Wがうまく調節されるため
物価Pの影響を受けないと考えました。

また古典派は完全雇用が実現されると考えるので
AS曲線は垂直となります。

ケインズ派におけるAS曲線（総供給曲線）の導出

古典派は名目賃金Wはうまく調節されると考えましたけど、
ケインズ派の場合、名目賃金Wが下方硬直的になると考えました。

どういうことでしょう？

たとえば①物価Pが減少したとします。
すると②W/Pは上昇しますね。

上記グラフの状態は③超過供給状態になります。
⇒超過需要とは超過供給とは何か？グラフを使って解説

超過供給状態を元に戻そうと賃金ｗを減らそうとします。
これが古典派なら元のW/Pまで戻ります。

でもケインズ派の考えでは④のように思ったほどwが減りません。
だから④の状態で止まります。
そして⑤のように青線の距離だけ失業が起こります。

これが名目賃金Wが下方硬直的の意味です
で、超過供給の状態ですから、労働者が足りていません。

その分国民所得Yが小さくなります。

その結果、ケインズ派の総供給曲線（AS曲線）は

となります。

ケインズ派の総供給曲線は一定のところまでは古典派と同じ
垂直な線になりますが、物価Pが下がっていくと失業者が発生するために
お給料をもらえない人が発生するため
国民所得Yが減少するようなグラフとなるわけですね。

ちなみにどうしてケインズ派は名目賃金Wが下方硬直的と考えるのでしょう？
たとえば物価が下がったら、先ほどのようにW/Pが上がるため
超過供給になります。

だから理屈の上では名目賃金ｗを下げようとします。

でもですね、あなたは「物価が下がったから
給料を下げるね」と社長から言われて納得するでしょうか？

おそらく「ふざけんな！労基署に相談に行こうかな」
となるでしょう。

不満を感じて転職するかもしれません。

そうなったら会社としても困るので
思ったほど給料を下げられないわけです。

これが名目賃金Wが下方硬直的の意味するところです。

以上でAS曲線（総供給曲線）の導出を終わります。